ハザードマップの見方|住まい選びで役立つ使い方と確認ポイント

台風や大雨のニュースを見るたびに、「うちのあたりは大丈夫かな?」と気になったことはありませんか? 引っ越しや家探しのタイミングなら、なおさらですよね。

そんなときに頼りになるのがハザードマップです。とはいえ、色がたくさん塗られた地図を開いてみたものの、「どこを見ればいいの?」「この色ってどういう意味?」と、そっと閉じてしまった経験がある方も多いはず。

この記事では、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」などの公的な情報をもとに、ハザードマップの見方をやさしく解説します。2つの調べ方、地図を読む4つのステップ、災害の種類ごとのポイント、そして住まい選びで知っておきたいこと。最後に、家族で話しておきたい防災チェックリストもまとめました。

ハザードマップとは?まずは「2つの調べ方」を知ろう

ハザードマップは、洪水や土砂災害、津波などが起きたときに、どこで、どんな被害が想定されるかを地図にまとめたものです。あわせて、避難場所や避難経路が載っていることも多く、「もしも」のときの行動を考えるための大切な情報源になります。

国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」では、主に次の2つの方法で調べられます。

調べ方どんなもの?こんなときに
重ねるハザードマップ洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報や、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを、地図や写真に重ねて表示できる気になる場所のリスクを、まとめてざっくり確認したいとき
わがまちハザードマップ市区町村が作成・公開しているハザードマップへのリンク集。地図や災害の種類から選べるお住まいの市区町村が作った地図で、避難場所なども含めて詳しく見たいとき

おすすめは、「重ねる」で全体をつかんでから、「わがまち」で市区町村の地図を詳しく見るという順番。山口県や福岡県の各市町のハザードマップも、「わがまちハザードマップ」から探すことができます。

ハザードマップの見方|迷わず読める4つのステップ

地図を開いたら、次の4ステップで見ていくと迷いません。

  1. 場所を決める:自宅や、検討中の物件の住所を検索して、地図の中心に表示します。職場や学校、実家など、家族がよくいる場所もあわせて見ておくと安心です。
  2. 災害の種類を選ぶ:洪水、土砂災害、津波、高潮など、見たい災害を選びます。一度に一つずつ見ていくと、情報がごちゃごちゃになりません。
  3. 凡例(はんれい)を確認する:地図のすみにある「色の説明」が凡例です。色ごとに、想定される浸水の深さや区域の種類が書かれています。色の意味は必ず凡例で確かめるのがコツです。
  4. 避難場所と道のりを確認する:近くの避難場所と、そこまでの道を地図でたどってみます。川沿いや低い場所、がけの近くを通らずに行けるかもチェックしましょう。

ポイントは、「色が塗られていない=絶対に安全」ではないということ。ハザードマップは一定の想定にもとづいて作られています。想定を超える災害が起きる可能性もあるので、「ここは比較的リスクが低そう」くらいの目安として受け止めるのがちょうどいいですよ。

災害の種類別に見る、ハザードマップのチェックポイント

ハザードマップには、災害ごとにさまざまな種類があります。「わがまちハザードマップ」では、次のような種類のマップが紹介されています。

種類どんな災害?見ておきたいポイント
洪水大雨で川があふれる浸水が想定される範囲と深さ、近くの川との位置関係
内水街に降った雨が排水しきれずにあふれる川から離れていても、低い土地や道路に水がたまりやすいか
高潮台風などで海面が上がり、海水が陸にあふれる海沿いのエリアかどうか、想定される浸水の範囲
津波地震などで発生した津波が陸に押し寄せる浸水が想定される範囲と、高い場所への避難ルート
土砂災害がけ崩れ、土石流、地すべりなど土砂災害警戒区域などに入っているか、裏山や斜面との距離
ため池ため池が決壊したときの浸水近くにため池があるか、浸水が想定される範囲
火山噴火による噴石や火山灰など火山の近くに住む・出かける場合の影響範囲

山口県は海に三方を囲まれ、山や川も身近な地形です。海沿いなら高潮・津波、山すそなら土砂災害、川の近くなら洪水と、住む場所によって注目したい災害が変わるのが特徴。一つの災害だけでなく、複数の地図を見くらべるのがおすすめです。

住まい選びとハザードマップ|不動産の取引でも説明される情報

実はハザードマップの情報は、家を買ったり借りたりするときにも関わってきます。不動産会社は契約の前に、物件についての大切な事項を「重要事項説明」として説明しますが、宅地建物取引業法施行規則では、その説明項目として次のような内容が定められています。

  • 物件が造成宅地防災区域内にあるときは、その旨
  • 物件が土砂災害警戒区域内にあるときは、その旨
  • 物件が津波災害警戒区域内にあるときは、その旨
  • 市町村長が提供する水害ハザードマップに物件の位置が表示されているときは、その図面における物件の所在地

つまり、契約前の説明でもハザードマップ上の位置が示されるしくみがあるということ。とはいえ、説明を聞くのは物件をかなり絞り込んだあとの段階です。物件を探しはじめた段階で、自分でもハザードマップを見ておくと、候補を選ぶときの判断材料が増えて安心です。

あわせて使いたい「不動産情報ライブラリ」

国土交通省の「不動産情報ライブラリ」では、取引価格や地価公示などの価格情報に加えて、防災や都市計画、周辺施設に関する情報も閲覧できます。物件の相場とあわせて、エリアの特徴をチェックするのに便利です。

リスクがある=住めない、ではない

ハザードマップで色がついているエリアにも、たくさんの人が暮らしています。大切なのは、リスクを知ったうえで備えること。たとえば、2階以上に寝室を設ける、避難場所までのルートを確認しておく、保険の補償内容を見直す、といった工夫で、暮らしの安心感は大きく変わります。

家族で話しておきたい「わが家の防災」チェックリスト

ハザードマップを見たら、ぜひ家族で「もしものとき、どうする?」を話し合ってみてください。秋の夜長に、地図を囲んで話すのもいい時間になりますよ。

▼ ハザードマップを見たらやっておきたいチェックリスト

  • ☐ 自宅の住所で、洪水・土砂災害・津波・高潮などのリスクを確認した
  • ☐ 職場・学校・実家など、家族がよくいる場所も確認した
  • ☐ 近くの避難場所と、そこまでの道のりを家族で共有した
  • ☐ 避難の途中にある川・がけ・低い道など、危なそうな場所を把握した
  • ☐ 離ればなれのときの連絡方法・集合場所を決めた
  • ☐ 非常用の持ち出し品や備蓄を見直した
  • ☐ 住宅の保険の補償内容(水災など)を確認した

ハザードマップは、市区町村によって更新されることもあります。年に一度、台風シーズンの前などに見直す習慣をつけておくと安心です。

まとめ:ハザードマップは「暮らしを守るための地図」

  • ハザードマップは、災害時に想定される被害や避難場所をまとめた地図
  • 国土交通省の「重ねるハザードマップ」で全体をつかみ、「わがまちハザードマップ」で市区町村の地図を詳しく見る
  • 見方の基本は「場所→災害の種類→凡例→避難場所と道のり」の4ステップ
  • 色がない場所も「絶対安全」ではない。あくまで目安として受け止める
  • 重要事項説明でも、土砂災害警戒区域や水害ハザードマップ上の位置などが説明される
  • リスクを知ったら、家族で避難方法や備えを話し合っておく

地図をじっくり眺めてみると、ふだん歩いている街の地形や成り立ちが見えてきて、ちょっとした発見もあるはず。ハザードマップを「怖い地図」ではなく、安心して暮らすための地図として、上手に活用してくださいね。

安心して暮らせる住まい探しは、地元を知る田村ビルズグループへ

田村ビルズグループは、山口県・福岡県・熊本県で売買仲介専門店「ハウスドゥ」を展開しているほか、買い取った住宅をリフォームしてお届けする「LFB再生住宅」、九州・山口の新築建売住宅、賃貸物件のご紹介や管理まで、住まいに関わることをグループでお手伝いしています。不動産情報を地図上でまとめて見られるサービス「スモーラ」の運営も行っています。

「このエリアのハザードマップ、どう見たらいい?」「災害リスクも考えながら物件を選びたい」。そんなご相談も大歓迎です。地域を知るスタッフが、地図と現地の両方から、納得のいく住まい選びを一緒に考えます。

住まいの冬支度が気になる方は、TAMURA MEDIA「窓の結露対策は秋が勝負」もあわせてどうぞ。

参考:国土交通省「ハザードマップポータルサイト」(重ねるハザードマップ/わがまちハザードマップ)、国土交通省「不動産情報ライブラリ」、宅地建物取引業法施行規則 第16条の4の3(2026年10月時点)。ハザードマップは一定の想定にもとづくもので、想定を超える災害が起こる可能性もあります。最新の情報はお住まいの市区町村の公表資料をご確認ください。

■ 出典

国土交通省「ハザードマップポータルサイト」 https://disaportal.gsi.go.jp/

同「わがまちハザードマップ」 https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmapportal/hazardmap/index.html

国土交通省「不動産情報ライブラリ」 https://www.reinfolib.mlit.go.jp/

宅地建物取引業法施行規則 第16条の4の3(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/332M50004000012

田村ビルズグループ「建築・不動産事業」 https://tamura-builds.co.jp/architecture-real-estate/

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